
Yahoo!検索連動型ショッピング広告(SSA)の3つの導入メリット|特長や設定方法も解説!
2025/05/10 WEB広告2024年1月よりLINEヤフー株式会社でも、検索連動型のショッピング広告(SSA)サービスの提供が開始されました。ECサイトにおける広告運用がさらに拡大し、Google広告・Meta広告を含めた集客・売上を目的とする広告媒体の選択肢が増えました。
しかし、費用対効果を訴求するには、Yahoo!検索連動型ショッピング広告(SSA)の仕組みや特長を十分理解したうえでの適切な運営が不可欠です。
そこで今回は、Yahoo!検索連動型ショッピング広告(SSA)の導入メリットや特長、設定方法について詳しく解説します。
目次
Yahoo!検索連動型ショッピング広告(SSA)とは?
Yahoo!検索連動型ショッピング広告(SSA)とは、LINEヤフー株式会社(以下、LINEヤフー社)が2024年1月より提供を開始したYahoo!の広告サービスのひとつです。
本サービスを活用すれば、ユーザーがスマートフォンで商品に関する情報を検索する際、コマース検索モジュールの最上部に広告を掲載できるようになります。
このYahoo!検索連動型ショッピング広告(SSA)は、商品グループが細かく分類されているため、取り扱う商材の多い企業も各商材ごとに入札価格を調整し、より精度の高いターゲティングが可能です。
楽天やAmazonなどのECモールがWeb上で拡大しているなか、昨今は、ブランディングや利益率の向上のため、自社ECを運営する企業も増加傾向にあります。
しかし、2つの巨大ECモールとは異なり、自社ECの場合はコンバージョン獲得を目的とする集客の施策も、自社で策定しなければなりません。
最近は、Meta社やGoogle社が運営する各プラットフォームでも、自社ECサイトにおける効果的かつ効率的な集客効果を期待できる新サービスが開始されています。
このように自社ECサイトの売上・集客の施策が多様化するなか、LINEヤフー社も「コマース検索モジュール」という枠を作り、高い購入意欲とブランド非認知のユーザーに対してもアプローチできるようになりました。
Yahoo!検索エンジンのユーザー層は、購買力の高い50〜60代が多く、シニア世代でもeコマースとの相性がよいといわれています。
一方、一足早く検索連動型ショッピング広告サービスを展開したGoogle社は、2024年6月時点の日本の検索エンジンシェア率は第1位です。シェア率第3位のYahoo!のSSAとGoogle社のショッピング広告を併用すれば、より大きな成果を期待できるでしょう。
特長と仕組み
Yahoo!検索連動型ショッピング広告(SSA)の特長と仕組みについて説明します。
2024年1月のリニューアルによって「コマース検索モジュール」という枠ができ、ユーザーの検索キーワードと関連性の高い順に商材の広告が掲載されるようになりました。
たとえば、「冷蔵庫」と検索すると、「検索結果として表示されるリスティング広告」→「有料検索を除いた自然検索結果(オーガニック検索)」→「コマース検索モジュール」の順で広告が配信されます。
現状では、本サービスはスマートフォンのみに限定され、ユーザーが広告をクリックした時に広告料金が発生するクリック課金方式(CPC)です。
Yahoo!検索連動型ショッピング広告(SSA)に入稿する際の必須項目は、4項目あります。
- 商品画像(画像はテキスト不可)
- 商品名(最大2行・一部省略の可能性あり)
- 商品価格(通常・セールス価格を設定可)
- ショップの名称(LMSの登録内容を反映)
入稿する際の任意項目は、次の3項目です。
- 商品配送情報(送料無料の場合に表示)
- 商品種別(予約・ふるさと納税品のみ)
- セラー名(ショップ名の後に表示)
また、配信時にはインフォメーション・アイコンが付けられ、商品画像の左上に広告バッチ(スポンサー)が表示されます。
Yahoo!検索連動型ショッピング広告(SSA)は任意で利用できるサービスですが、「Yahoo! JAPAN商品情報掲載」の広告掲載が要件です。
商品情報掲載との違い
Yahoo!検索連動型ショッピング広告(SSA)と「Yahoo!JAPAN商品情報掲載」との違いについて説明しましょう。
「Yahoo!JAPANN商品情報掲載」は、コマース検索モジュール内にYahoo!検索連動型ショッピング広告(SSA)の下に広告を表示するサービスです。商品情報掲載は、スマートフォンとパソコンのいずれにも掲載されます。
在庫数や価格変更など商品情報のデータと連動させ、検索結果から広告に表示された商品の詳細ページやLPに遷移できるため、コンバージョン獲得を強化できるでしょう。
料金形態は、ユーザーが本サービスを経由し、商材を購入した場合に発生する成果報酬型方式です。
ただし、本サービスにおける商材の掲載は、Yahoo!JAPANにより自動最適化されるため、必ず掲載される保証はありません。
利用料金の料率は、商品情報を登録する際にシステムの自動判定により、下記の4つの商品カテゴリに分類されます。これらのカテゴリーは、商品フィードから手動でも変更可能です。
- 料率5.0%:ファッション
- 料率4.0%:ベビー用品・食品・健康食品・化粧品・DIY・家具・生活用品・文具・楽器・ペット用品・スポーツ用品・アウトドア用品・旅行用品
- 料率3.0%:書籍・雑誌・コミック・レンタルサービス・ゲーム・玩具
- 料率2.0%:電子通信機器・家電製品・自動車・バイク・自転車・音楽用品・映像用品
請求明細は、コンバージョンの発生から45日後に確定した対象に対し、翌月月初に表示されます。
従って、Yahoo!検索エンジンで自社商材を表示させ、ユーザーの自社サイトへの誘導を最大化するには、いかにYahoo!検索連動型ショッピング広告(SSA)で上位に表示させるかがカギになります。
Yahoo!検索連動型ショッピング広告(SSA)の3つの導入メリット
Yahoo!検索連動型ショッピング広告(SSA)の特長と仕組みが分かったところで、導入するメリットについて説明しましょう。
本サービスの導入メリットは、大きく分けて次の3つです。
比較的新しいサービスで、競合が少ない(2024年11月時点)
Yahoo!検索連動型ショッピング広告(SSA)は、2024年1月にローンチされた比較的新しいサービスで、競合が少ないこともメリットのひとつです。
現時点では、SSAが表示されていないビッグワードも存在するため、先駆けて利用すればコンバージョン獲得単価を低減できます。
特に、日本ではYahoo!検索エンジンが購買力の高いシニア層を中心に高いシェア率を誇っていることからも、競合の少ないうちに配信サービスを開始すれば、大きな成果を期待できるでしょう。
商品情報を最上部に表示できる
関連キーワードとの関連性が高ければ、モジュール最上部のに商品情報を表示できるのも、Yahoo!検索連動型ショッピング広告(SSA)の導入メリットのひとつです。
LINEヤフー社の公表では、コマース検索モジュールの最上部または2本目に表示された広告のユーザーのクリック率は61%、それより下部に掲載される場合は39%といわれています。つまり、ユーザーが検索結果を確認する際は画面上部にある情報に視点が集中し、そのまま商品詳細ページやLPに遷移する可能性が高いということです。
検索連動型ショッピング広告(SSA)で自社商材を上位に掲載させ、コンバージョンの獲得につなげましょう。
Yahoo!検索連動型ショッピング広告(SSA)の利用条件
Yahoo!検索連動型ショッピング広告(SSA)には、いくつかの利用条件があります。
この章では、ポリシー・ビジネス登録・支払方法の3つの観点から詳しく説明しましょう。
ポリシーの遵守
Yahoo!検索連動型ショッピング広告(SSA)も、Yahoo!広告のポリシーを遵守する必要があります。
掲載できない広告および求められる要件は、次の通りです。
<掲載できない広告>
・法律・法令違反または違反するおそれのあるもの
・社会規範・公序良俗に反するもの
・他人の権利を侵害する・他人の迷惑となるもの
・アルコール(20歳以上が利用できる旨を記載する)
・性的・児童ポルノ・未認可の医薬品
・模倣品・偽造品
・銃器・刃物・など武器として使用されるもの
・ねずみ講の加入・紹介に関連するもの
・盗聴・盗撮を目的とするもの
・クレジットカードのショッピング枠現金化サービス
・たばこ・電子煙草
・過大広告に該当するもの
このほか、業種・商品・サービス・薬機法など、個別に掲載基準として満たすべき要件が設けられているものもあります。
<求められる要件>
・正規代理店(売掛取引・後払い方式のアカウントを持っている)
・Web上での決済まで一貫したサービスの提供
・ECサイトまたはECモール(ブランド公式サイトなど)
・LINE Merchant Systemのアカウントと連携できる環境
・SFTPサーバーによるJSON形式の商品フィードと連携できる環境
これらを遵守することはビジネスマナーでもあります。掲載できない内容を扱わないことはもちろん、求められる要件を満たしているかどうかを事前に確認しましょう。
ビジネス登録
Yahoo!検索連動型ショッピング広告(SSA)は、法人または個人事業主が運営するビジネスとしてのアカウント登録が必要です。
Yahoo!JAPAN IDからログインしますが、IDを持っていない場合は登録フォームから検索広告を選び、次の手順に従って申請します。
- 基本情報の入力
- 規約の同意
- 確認コードの入力
- 運用ツールの設定
- 確認メールの受信
ビジネス登録のアカウントが作成されるまでの審査期間は、概ね5営業日です。
広告の信憑性を高めるための重要なポイントにもなりますので、正確な情報を登録しましょう。
なお、業種や商材によっては、広告に関連するビジネスライセンスの写しの提出を求められる場合があることにも留意しましょう。
支払方法の設定
Yahoo!検索連動型ショッピング広告(SSA)を運営する際は、支払方法を事前に設定する必要があります。
銀行口座からの引き落としまたはクレジットカードなど、支払方法のオプションがあるため、自社に適した支払方法を検討しましょう。
Yahoo!検索連動型ショッピング広告(SSA)の設定方法
この章では、Yahoo!検索連動型ショッピング広告(SSA)の設定方法について説明します。
アカウント
まず最初に、ビジネスの基本情報となるアカウントを作成しましょう。
設定方法は、Yahoo!JAPAN IDを取得してからYahoo!広告を申し込む流れです。
- 登録フォームからYahoo!JAPAN IDを取得
- Yahoo!広告の公式Webサイトにログイン
- アカウント作成ページで、下記の必要な情報を入力・登録
社名・住所・電話番号など企業の基本情報
会社のメールアドレス
携帯電話番号
WebサイトのURL
クレジットカードや銀行口座の決済方法の情報 - 画面に表示される認証用の画像文字を入力し、ボタンを選択
- 登録されたメールアドレスに届いた6桁のメールコードを確認・入力
- 登録した電話番号に送信される5桁のSMSコードを確認し・入力
アカウント作成には、連携したYahoo!JAPAN IDのログインが必要ですが、ヤフオク!ストアに登録済み、または、ほかのビジネスIDと連携済みのYahoo!JAPAN IDとは連携できません。
また、スマートログイン機能によって自動発行されたパスワードを設定していないYahoo!JAPAN IDも、IDの連携はできませんので注意しましょう。
ID発行には日本国内で使用できる携帯電話番号を登録する必要がありますが、持っていない場合は、ビジネスIDで登録したメールアドレスでの登録も可能です。
配信前の準備
配信前の準備として、ショッピング広告を作成するための商品フィードを作成します。
作成方法は、次の通りです。
- Yahoo!広告でYahoo!検索連動型ショッピング広告(SSA)のアカウントを作成
- LMS(LINE Merchant System)でアカウントを作成
- 入力した商品情報のデータフィードをJSON(JavaScript Object Notation)形式で作成
- データフィードとLMSを連携
- アカウントを連携し、CV(Conversion)タグを設置
- 商品情報掲載の配信を開始
- 広告配信設定の審査が完了したら、Yahoo!検索連動型ショッピング広告(SSA)の配信を開始
商品フィードは、LMSでJSONファイルを取得すると、商品情報の掲載や更新ができるようになります。
なお、商品の正確性を維持するため、商品フィードを定期的に管理し、必要に応じて商品情報を更新しましょう。
広告配信までの手順
広告配信までの手順は、次の通りです。
- キャンペーン作成
- 広告グループ作成
- 商品グループ作成
- 審査
- 出稿
「1.キャンペーン作成」時は、予算や入札戦略など、広告の大枠の設定を行っていきます。
「2.広告グループ作成」では、ターゲットとなる年齢や性別や対象外キーワードの設定を、「3.商品グループ作成」ではどの商品をどのグループで掲載するかを決定していきます。
どの広告でも、キャンペーンは目的を、グループやセットではターゲティングを、商品グループや広告では何を出稿するかを決めて行きます。
設定後は定期的にパフォーマンスのデータ分析をおこない、必要に応じて設定を最適化してさらに広告効果を高めましょう。
まとめ
Yahoo!検索連動型ショッピング広告(SSA)は、ローンチされて間もないサービスということもあり、活用事例はそれほど多くありません。
しかし、表示されていないビッグワードもあるため、購買力の高いシニア層が利用することの多いYahoo!JAPANで本サービスを運用すれば、大きな費用対効果を期待できるでしょう。
ショッピング広告は、Google社やマイクロソフト社などでも運営されています。
特に、Google社のショッピング広告とLINEヤフー社のYahoo!検索連動型ショッピング広告(SSA)のターゲティング機能は似ていますが、一番大きな違いはユーザー属性です。
LINEヤフー社!は日本国内市場における認知度が高く、Google社のショッピング広告は国際マーケットに適しています。
商材や進出する市場によって使い分ければ、大きな広告効果を訴求できるでしょう。
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